不動産が売れないときはどうしたら良い?原因を知って対処法を考えよう!

2022-07-19

不動産が売れないときはどうしたら良い?原因を知って対処法を考えよう!

この記事のハイライト
●不動産が売れない原因は、建物と土地に分けて考える
●不動産が売れないときは、原因に合わせた対処法をおこなうことが大切
●どうしても売れない場合は、買取を検討する

一般的に不動産売却は、6か月ほどで完了します。
しかし、なかなか売れずに悩んでいる方もいるかもしれません。
6か月を目安に売れなければ、原因や対処法を考えてみましょう。
そこで今回は、不動産が売れない原因や対処法、押さえておきたいポイントについてご紹介します。
東京、神奈川、埼玉、千葉エリアで不動産売却をご検討中の方は、ぜひ今後の参考にしてみてください。

\お気軽にご相談ください!/

不動産が売れない原因とは?

不動産が売れない原因とは?

不動産と一口に言っても、建物と土地の2種類があり、それぞれで原因も異なります。
まずは、なぜ不動産が売れないのか、その原因について種類別に考えてみましょう。

建物が売れない原因

建物が売れない原因は、下記の3つです。
外観や室内の見た目が良くない
外壁、壁紙、水回りの汚れやカビ、フローリングや畳の傷など、清潔さを感じられない不動産は売れにくいです。
魅力のない不動産と捉えられないよう注意しましょう。
再建築ができない
敷地が建築基準法上の道路に2m以上接していなければ、建物を取り壊したあとに再建築ができなくなると定められています。
このような規定に該当する物件には、次の2つが考えられます。

  • 建築基準法ができた1950年よりも前に建築された物件
  • (準)都市計画区域に指定されるよりも前に建築された物件

築古の物件の場合、買い手は建て直しも視野に入れているかもしれません。
しかし、再建築ができなければ、敬遠されてしまいます。
耐震基準を満たしていない
1981年6月から新耐震基準に変更されており、それ以前に建築された物件には、旧耐震基準が適用されています。
新耐震基準では、震度6から7程度の揺れにも耐えられると言われており、地震が心配な方は、旧耐震基準の物件を避ける場合もあるでしょう。

土地が売れない原因

土地が売れない原因は、下記の6つです。
立地が良くない
駅や教育施設、買い物施設が遠い場合など、立地が良くない土地は売れにくい傾向です。
土地が余っているなどの理由で需要が低いエリアの場合も、なかなか売れにくいかもしれません。
境界が曖昧
隣地との境界が曖昧な場合は、トラブルに発展する可能性が高いため、買い手が見つかりにくいです。
条件が良くない
旗竿地や三角形などの不整形地は、利用しづらいため、敬遠される原因になりがちです。
また、日当たりが悪い、墓地や線路に接しているなど、条件が良くない場合も注意しましょう。
埋設物がある
コンクリート片や古い水道管などの埋設物は土地に関する不具合と捉えられるため、あとで発覚してトラブルになるケースもあります。
土壌が汚染されている
土壌汚染は健康被害につながる可能性もあり、売却の障害になりやすいでしょう。
面積が大きすぎる
80坪以上の広すぎる土地は、コストの問題から、一般的な不動産に居住したい方から敬遠されがちです。

その他の原因

その他の原因としては、下記の3つが考えられます。
販売価格が高すぎる
物件の価値以上の販売価格を設定している場合も売れない原因になり得ます。
販売価格は不動産売却のなかでも買い手から見たインパクトが大きい要素のため、同条件の物件のほうが安ければ、そちらに流れてしまうでしょう。
内覧時の対応が良くない
内覧時に物件が片付いていなかったり、買い手への配慮が足りなかったりするなど、売り手の対応が良くない場合、買い手にマイナスイメージを与えてしまいます。
売却時期が良くない
不動産の売却が活発な時期とそうでない時期があるため、注意が必要です。
新年度の4月を過ぎると、大きな需要が落ち着き、売れにくくなります。

この記事も読まれています|空き家を売りたい場合は「現状のまま」「更地にしてから」のどちらが良い?

\お気軽にご相談ください!/

不動産が売れないときの対処法

不動産が売れないときの対処法

前の章でお伝えしたように、不動産が売れない原因はさまざまです。
どの原因に当てはまるのかを見つけ、それに合った対処法を取れば、スムーズに売却できる可能性が高まります。
それでは、不動産が売れにくいときの対処法を見ていきましょう。

瑕疵を解消してから売却しよう!

瑕疵(かし)とは、不動産における不具合のことです。
瑕疵がそのままの状態では、物件の魅力を十分に伝えきれません。
そのため、売却前に物件の瑕疵をすべて解消しておきましょう。
建物の場合
古い設備は交換したり、ハウスクリーニングや補修をおこなったりして、物件をきれいにしておきます。
再建築不可物件の場合は、接道義務を果たすために隣地を取得する解決策があります。
旧耐震基準の物件は、耐震補強工事をおこない、耐震基準適合証明書を取得すると高値で売れやすくなるでしょう。
土地の場合
土地家屋調査士に依頼して境界の確定を進めたり、土壌汚染の有無を確認するために地歴調査をおこなったりする対処法があります。
土地が広すぎる場合は分筆し、2つの土地に分けると買い手が見つかりやすくなります。

不動産会社との媒介契約の形態を見直すのもおすすめ

仲介による不動産売却では、不動産会社と媒介契約を結びます。
媒介契約の種類は3つありますが、おすすめは専任系の媒介契約です。
不動産が売れない場合、一般媒介契約による可能性も考えられます。
では、3種類の媒介契約の特徴を見ていきましょう。
一般媒介契約

  • 複数の不動産会社と契約できる
  • 自分で見つけた買い手と取引できる

専任媒介契約

  • 1社の不動産会社とのみ契約できる
  • 自分で見つけた買い手と取引できる

専属専任媒介契約

  • 1社の不動産会社とのみ契約できる
  • 自分で見つけた買い手と取引できない

専任系の媒介契約では、上記のほかに、売主への売却活動の報告義務があります。
「専任」で業務に励むため、一般媒介契約よりも優先して対応されやすいのも特徴です。

登録免許税の負担を売却の条件にする解決策もある!

登録免許税とは、所有権を移転する際の登記手続きにかかる税金のことです。
一般的には買い手負担とされますが、売り手負担とすることによって買い手側にメリットが出るため、売れやすくなります。

この記事も読まれています|空き家を売りたい場合は「現状のまま」「更地にしてから」のどちらが良い?

\お気軽にご相談ください!/

不動産が売れないときに押さえておきたいポイントは?

不動産が売れないときに押さえておきたいポイントは?

最後に、不動産が売れないときに押さえておきたいポイントについてご紹介します。
上手に手放すためのポイント①相続放棄
相続による不動産の場合、相続放棄という選択肢もあります。
しかし、相続放棄すると不動産だけでなく、ほかのすべての財産も放棄しなければならないため、注意が必要です。
相続順位がほかの相続人へ移ることによってトラブルに発展する可能性も考えられます。
上手に手放すためのポイント②自治体へ寄附
自治体へ寄附し、不動産を手放すのも選択肢の1つです。
ただし、自治体が必要とする不動産しか受け取ってもらえないため、確認が必要です。
上手に手放すためのポイント③買取
対処法を実行しても不動産が売れないときは、買取をおすすめします。
買取とは、不動産会社と直接取引する売却方法のことです。
一般的な売却に比べると売却価格は低くなりますが、さまざまな理由で売れにくい不動産も、スピーディーに換金できるのが大きなメリットです。
買い手を探す手間が省けるため、売り手の負担も少ないでしょう。
また、仲介手数料が不要なのも嬉しいポイントです。
株式会社ミライズでは、買取にも対応しておりますので、安心してご依頼ください。

この記事も読まれています|空き家を売りたい場合は「現状のまま」「更地にしてから」のどちらが良い?

まとめ

今回は、不動産が売れない原因や対処法、押さえておきたいポイントについてご紹介しました。
さまざまな原因が考えられる売れない不動産は、対処法を実行して売れやすい不動産にしていくことが大切です。
株式会社ミライズでは、売れにくい不動産の買取も積極的におこなっています。
専門のスタッフが真摯に手続きの完了までサポートいたしますので、東京、神奈川、埼玉、千葉エリアで不動産売却をご検討中の方は、お気軽にご相談ください。

ブログ一覧ページへもどる

まずはご相談ください!

0120-647-547

営業時間
9:30~19:00
定休日
水曜日

売却査定

お問い合わせ